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AIサマリー:
この記事では、シナジー研究所がRedmineをどのように利用しているかについて説明しています。シナジー研究所は、VisiWork事業の一環として、社内のツール開発やマーケティング、社内管理業務でRedmineを活用しています。さらに、RedmineとSlack、GoogleDriveを組み合わせることで、情報共有の効率化とリアルタイム性の向上を図っています。オンライン会議ツールも併用し、リモートワークでの効果的なプロジェクト管理を実現しています。
この記事では、シナジー研究所（以下、シナジー）におけるREDMINEの利用目的について説明します。シナジーは現在VisiWork事業に注力しようとしていますので、シナジーにおける利用目的とはそのままVisiWorkのための利用目的ということになります。
利用目的はまず社内利用とお客様向けのサポートの二つに分かれることになります。社内利用とは、シナジーのメンバーだけが利用するということで、現在、VisiWorkのためのツール開発、マーケティング活動、社内管理業務の３つがあり、それぞれで異なるREDMINEをインストールして利用しています（表参照）。
プラグインの利用について
表中で、主な有償プラグインとあるカラムは、使用中の使用料が発生するプラグイン（有償プラグイン）を示しています。（Open）とあるのは、有償プラグインを使用していない、つまりオープンの範囲での使用、あるいは無償プラグインのみの追加であることを示しています。
Easy RedmineやLychee Redmineは、有償プラグインです。特に、アジャイルウェア社が提供するLychee Redmineを利用するケースが多くなっています。これは、日本の現場に向けた痒い所に手が届く作り込みになっているためで、シナジーのお客様からも社内利用のメンバーからも評価が高いです。
REDMINEと併用するツール、WEBサービス
表にはREDMINE以外のツールやWEBサービスの利用状況も記載しました。どのケースでもメールを利用するのは当たり前として、社内利用とお客様サポートで二つのパターンがあります。
コロナ禍で一気に利用が加速しているオンライン会議のためのツール、ZOOMやSkype、それらを使ったオンライン会議における画面共有などは、シナジーでもこのパターンに関係なく共通に利用されています。社内利用の場合は、チャットツールであるSlackを併用しています。
SlackとREDMINEの組み合わせは利用価値があります。REDMINEはWEBアプリケーションであり、入力された情報はリアルタイムで共有されますが、情報提供はどちらかと言えばシステム側が受け身であるのに対して、Slackはチャットツールですから通知機能などに優れその情報提供はリアルタイム性が高いものとなっています。入力された情報をプッシュする機能はREDMINEにもあるので、Slackは主に、入力前の世界、つまり、入力を促すこと、入力方法、使用方法、入力の適否を尋ねること、などに使用しています。この併用により、REDMINEというリアルタイム性の高い情報共有手段を遅滞なく適切に利用することができるという相乗効果が生まれています。
シナジーでもうひとつ高い相乗効果を発揮しているツールがGoogleDriveです。このツールがあるために、REDMINEはプロジェクト、ワークフロー、などを管理するツールの枠を超えて、汎用業務ソフトに近い機能持つことが可能になります。例えば、請求書の処理をするワークフローを組み、その受取から支払いまでの着実なワークフローを管理すると同時に、スキャンした請求書をGoogleDriveに保存します。そして、その請求書のURLをREDMINEのカスタムフィールドとして定義すれば、ワンクリックでいつでもその請求書を参照することができます。このあたりは今後、OCRやRPAとの連携により、一層利便性の高いものとなっていくでしょう。そうなるとREDMINEがあれば、特別な業務ソフトを導入する必要がない世界が始まるかもしれません。また、SlackにGoogleDriveへのアクセスを許可すれば、Slack側からもそこに保存されたファイルを参照することができます。このようなGoogleDriveの使い方は、当然ながらGmailとの相性も良く、メール上にURLを記載するだけで、メール上に保存ファイルの内容が表示されます。
以上が社内での利用方法ですが、お客様サポートのケースでは、社外ということでオンライン会議が多く利用されます。お客様のプロジェクトをサポートする際には、REDMINEのガントチャートやEVM（出来高管理）のグラフなどを直接オンライン会議の画面共有によって表示し、議論や意思決定を行っています。また、ソフトウェア開発管理のプロジェクトでは、業務そのものがデジタル環境との相性が良いため、様々なツールが追加で利用されています。
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